ここでは、事業成長・事業拡大による理念変更を策定支援サービス会社に相談して進めた事例を紹介。利用までの経緯や効果についてまとめました。
WEBコンサルティングを中心にグループ会社とともにAI開発やECコンサルティングについても事業を急拡大しているH社では、社員の統制がうまくとれず、組織体制や経営方針に関する課題を抱えていました。
そこで自社の軸をしっかりしたものにするため、策定支援サービス会社の協力を得ながら理念を再定義するプロジェクトをスタート。
経営陣とともに情報収集を行い、自社らしさをピックアップし段階的にすり合わせを行いました。
創業者からこれまでの考えや価値観、行動などをヒアリング。
その上で、現状と今後の方向性についても検討されました。こうして経営陣の頭の中を整理することが理念の再定義に結びつく行動になりました。
プロジェクトは数ヶ月にわたって続けられ、その間に考えたミッション&スローガンワードは約1300本にも上りました。
最終的には50本ほどに絞り込みブラッシュアップすることで会社のマインド・アイデンティティがまとまりました。
自動車運送業を営むS社は中期経営計画の目標達成のため、業務効率化に取組むことになりました。
社員の生産性向上のためには「ムリ・ムダ・ムラ」を無くして効率アップを行い、各人の責任と役割の明確化が必要でした。
そこでコンサルティング会社に相談し、業務効率化プロジェクトによる業務改善と並行して経営理念再構築プロジェクトも進めることになりました。
社内環境の悪化による事故の増加や社員の定着率低下が慢性化していたからです。
経営理念再構築プロジェクトは自分と会社の経営理念やビジョンを重ね合わせ、伝承・継続することで内発的動機による自主性を育てることを目的としました。
経営理念再構築は社長を含む役員、管理職で進められました。
会社・個人の歴史から今後の会社の方向性について、中期経営計画や重点戦略等をもとに文言や図に落とし込みました。
各人の思いをまとめていくことで、トップダウンの経営理念ではなく皆で作り上げることで有意義な時間ができました。
経営理念の見直しや変更に至るまでの経緯はさまざまです。事業の拡大は企業にとってはよいことですが、急成長すると組織が追いつかなくなります。
理念策定サービスに相談する際はそうしたコンサルティングに対応する会社を選ぶことが必要です。
このサイトではさまざまな事情に対応するおすすめの理念策定支援会社を紹介しています。
何のために理念策定を行うのか目的を明確にした上で、社員を一つにまとめることができる理念の再構築を相談してみてください。

引用元:テングッド公式サイト
https://tengood.co.jp/

引用元:開夢ベイシックマネージメント公式サイト
https://kaimu.co.jp/concept/

引用元:アクセラレーション公式サイト
https://www.arps.jp/